FPコラム

老後の資金はいくら必要?貯金や貯蓄の方法まとめ!

老後の資金はいくら必要?

老後の資金はいくらくらい必要なの?

私たちが生きていくに当たり、お金は絶対に必要です。

現在では平均寿命や高齢者の健康寿命が延びた影響で、定年後も働き続けている方はいます。

しかし、20代30代と年齢を積み重ねていくにつれて、「老後の生活が心配」「老後の資金を貯めなきゃ」と不安を抱える方は多いのではないでしょうか。

日本FP協会の調査では、回答者の81.3%の人が「老後の生活資金が不安」「どちらかと言えば不安」と答えていました。

※参考:https://www.jafp.or.jp/about_jafp/katsudou/news/news_2016/files/newsrelease20161128.pdf

まず最初に老後生活の期間や月額年金収入、生活費について見ていきましょう。

  • 定年を迎える65歳まで働くと仮定すると、男性は約15年、女性は約20年の老後生活がある
  • 一般的なサラリーマンの夫と専業主婦の家庭では、老後に約22万円の月額年金収入がある
  • 老後の1ヵ月の生活費は平均すると約29万円(2人以上の世帯の場合)

1ヵ月の生活費が年金収入を上回る計算になりますので、老後の生活は公的年金だけでは足りません。

しかも、生活費に加えて介護費用や葬祭費用などの資金も必要になります。

そこで、老後資金がいくらくらい必要なのか、夫婦世帯と単身世帯でわけてまとめてみました。

<夫婦世帯に必要な老後資金>

生活費の赤字:月額5万円で計算(年金と支出の差額)×25年間×12=1,500万円
介護費用:500万円×2=1,000万円
葬祭費用:200万円×2=400万円
総額:2,900万円

<単身世帯に必要な老後資金>

生活費の赤字:月額4万円で計算(年金と支出の差額)×25年間×12=1,200万円
介護費用:500万円×1=500万円
葬祭費用:200万円×1=200万円
総額:1,900万円

老後の生活に必要な資金の見解は人によって変わりますが、2,000万円~3,000万円くらいを目安に見ておくべきです。

老後にゆとりある生活を送りたいのであれば、なるべく早めに貯めておく方が望ましいと言えます。

老後の資金をシミュレーションしてみよう

老後の資金がいくら必要なのか、シミュレーションしてみてはいかがでしょうか。

農林水産業や国民経済の発展に貢献しているJAバンクでは、公式サイトで次のステップで老後に必要な資金を算出できます。

  1. ステップ1収入の金額を入力する(公的年金・再就職などによる収入・配偶者の収入・退職金など・その他の収入)
  2. ステップ2支出の金額を入力する(必要な生活費・ライフイベント資金・ローン残高・ローン返済額)
  3. ステップ3現在の年齢を入力する

※参考:https://www.jabank.org/money/rougo.html

老後資金をどのくらい貯めておけば良いのか、大まかな目安を把握しておくのは大事ですよ。

老後資金の貯金や貯蓄の方法をまとめてみた

老後資金は貯めておくほうが望ましいとは言っても、どうやって貯金すれば良いのか迷っている方はいませんか?

夫婦世帯でも単身世帯でもかなりの高額な費用が必要ですので、若いうちからしっかりと準備すべきです。

ここでは、老後資金の貯金や貯蓄の方法をまとめてみました。

毎月の固定費を見直す

老後資金を貯金するには収入を増やすだけではなく、毎月の固定費を見直す対策も欠かせません。

「ちょっと地味だな~」と感じる方は多いと思いますが、老後の資金を準備する上で効果的な方法です。

いきなり固定費を大幅に切り詰めるのは難しいので、次のように今の自分にできることから始めましょう。

  • 光熱費:電力会社との契約内容やプランを見直すのに加えて、エアコンの使用を控えて電気代を抑える使い方に切り替える
  • 通信費:スマートフォンやインターネット回線の契約内容やプランを見直す
  • 食費:レシートのチェックや家計簿の徹底で食費の無駄をできる限り少なくする

老後の毎月の年金だけで支出額をまかなうのは難しいため、日々の生活の無駄を減らして貯蓄を意識してみてください。

積立投資で資産を運用する

老後の資金を銀行預金で貯蓄しようと考えている方は多いのではないでしょうか。

しかし、普通預金や定期預金だけで老後資金を作るに当たり、次の3つのデメリットがあります。

  • リスクが低い代わりにリターン(利回り)も低い
  • 節税のメリットがない
  • 引き出して使い込む恐れがある

普通預金の金利は0.01%を下回る銀行もありますので、ほとんど金利はつかないと考えておくべきです。

そのため、老後生活に必要な自己資金を効率良く貯めたい方は、積立投資で資産を運用しましょう。

例えば、積立投資で取り扱う投資信託はプロが運用してくれますので、私たちに一切の手間がありません。

自分がどのくらいの資産形成をしたいのかで毎月積み立てる金額を設定し、コツコツと継続して運用による利益を得ることができます。

20代~30代の若いうちから積立投資の準備を始めて、ある程度暮らしに余裕が出てくる50代以降から集中的に積み立てていきましょう。

NISA(少額投資非課税制度)を利用する

老後資金の貯金で投資を始める予定の方は、NISA(少額投資非課税制度)を活用すべきです。

NISA(ニーサ)は個人投資家を対象にした税制優遇制度で、毎年120万円、5年間で最大600万円まで資産運用で得た分配金・譲渡益が非課税になります。

長期の積立投資にはあまり向いていないのですが、NISA口座を使えば投資で得た利益に税金がかからないのがメリットですね。

NISA(ニーサ)の仕組みやメリットについては、こちらのページをご覧になってください。

FPとNISA
NISA(ニーサ)の仕組みを徹底解説!メリットとデメリットまとめ!NISA(ニーサ)の仕組みを徹底解説! NISA(ニーサ)とは、2014年の1月からスタートした少額投資非課税制度です。 イギリ...

 

老後資金の貯め方についてファイナンシャルプランナー(FP)に相談しよう

老後の生活について、次の不安を抱えている方はいませんか?

  • 老後は年金だけで生活できるの?
  • どうやって老後資金を貯めれば良いの?
  • 老後が心配でどんな生活を送るべきなのかわからない

老後資金の目安や貯め方で悩んでいる方は、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談してみましょう。

ファイナンシャルプランナーに相談すると、「現状家計分析」「ライフプラン作成」「老後対応策の提案」についてアドバイスしてくれます。

あなたの老後の生活を徹底サポートしてくれますので、一人で悩まずにファイナンシャルプランナーの力を借りてみてください。

まとめ

年金の支給額は将来的に減額される恐れがありますので、老後の生活を年金だけでまかなうのは難しくなりました。

毎月赤字になる可能性が高いため、「老後の資金はいくら必要なのか?」「老後資金をどうやって貯金すれば良いのか?」といった点を若いうちから考えておくのは大事です。

年金以外の収入を確保する目的で、固定費の見直しや投資による資産運用に取り組んでみてください。

FPコラムについては、以下も参考にしてください。