子供の教育費はいくらかかる？効率良く貯める方法

子供の教育費はいくらかかるの？

子供が産まれたばかりは新しい家族が増えた喜びで、あまり気にならないかもしれません。

しかし、子供の教育費は1人1,000万円以上はかかると考えられていますので、先々を見越した計画的な貯蓄が必須です。

家計を上手にやりくりして生活費や貯金バランスを考慮し、教育費を捻出しないといけません。

子供が成長して大きくなるにつれて教育費の負担も増えますので、「どのくらいかかるのか？」と目安をつけておくと安心です。

このページでは、子供のライフステージに合わせて教育費がいくらかかるのか目安をまとめてみました。

保育園でかかる教育費

子供の教育費と聞き、大学や専門学校への通学費用の負担が大きいとイメージしている親御さんは多いのではないでしょうか。

確かに大学は最も教育費がかかりますが、保育園も忘れてはなりません。

保育園でかかる養育費は、下記のように認可保育園なのか認可外保育園なのかで変わりますよ。

• 施設の広さや保育士の職員など国の基準を満たして都道府県が認可した認可保育園は、子供1人の家庭の場合で月額保育料の平均は44,284円
• 認可保育園と比べて基準が緩やかに設けられている施設の認可外保育園は、子供1人の家庭の場合で月額保育料の平均は39,800円

同じ認可保育園でも、お住まいの地域によって「安い自治体は12,400円」「高い自治体は59,900円」と違いが出ていました。

保育園の教育費は世帯年収でも変わりますが、一定の費用が発生すると心得ておくべきです。

幼稚園でかかる教育費

保育園ではなく、子供も幼稚園に入園させる親御さんは少なくありません。

保育園は0歳から小学校入学前の乳幼児が対象なのに対して、幼稚園は3歳になった春から小学校入学前の幼児が対象です。

幼稚園の教育費は、次のように公立なのか私立なのかで変わります。

• 公立は23万円（月額約19,000円）
• 私立は48万円（月額約40,000円）

文部科学省の平成28年度学校基本調査では、私立の幼稚園に通う子供が63％以上だとデータが出ていました。

それは公立の幼稚園が少なくて、多くが私立なのが理由ですね。

私立の場合は公立よりも2倍以上の教育費がかかりますが、各自治体では補助金を出しています。

小学校でかかる教育費

小学校も公立なのか私立なのかで教育費が変わりますので、どのくらいの違いがあるのか見ていきましょう。

参考：http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa03/gakushuuhi/kekka/k_detail/1364721.htm

小学校の教育費は公立と私立で差額が大きいのが特徴で、1年間で約5倍もの違いがあります。

しかし、私立の小学校に通う子供は全体の約1.2％ですので、多くの家庭では保育園時代と比べて金銭的な負担が軽くなるでしょう。

中学校でかかる教育費

中学校も小学校と同じように、子供を公立に通わせるのか私立に通わせるのかで教育費の負担が変わります。

小学校と比べてみると差額は大きくないものの、それでも私立中学校は公立中学校の約2.8倍の教育費がかかるのです。

高校でかかる教育費

子供が高校に進学すると、学校に支払う教育費に加えて習い事や塾費用も発生します。

以下では、公立高校と私立高校で教育費がどのくらい違うのかまとめてみました。

高校になると、私立に通う子供の数は全体の約31％にまで増えます。

しかし、公立も私立も国から就学支援金（所得制限あり）が支給されますので、中学校よりは教育費の負担が大きくありません。

大学でかかる教育費

子供の教育費の中でも、最も高い費用がかかるのが大学です。

大学の場合はどの大学に通うのか、どの学部に進学するのかで変わりますので、「国公立」「私立文系」「私立理系」で比較してみましょう。

参考：https://www.jfc.go.jp/n/findings/kyoiku_kekka_m_index.html

大学は入学金や授業料だけでもかなりの金額になりますが、更に仕送りや生活費支援も加味しないといけません。

例えば、自宅から国立大学に通う場合と私立大学でアパート通学の場合を比較してみると、教育費は2.5倍も変わります。

子供の教育費を効率良く貯める方法をまとめてみた

子供の教育費の総額は教育内容や進路で違うため、「○○○万円」と一概に決め付けることはできません。

しかし、幼稚園～大学まで全て国公立では約782万円、小学校からずっと私立の場合は約2,083万円と高額な費用がかかります。

これだけの費用を捻出するために、一体何をすれば良いのか疑問を抱えている親御さんは多いのではないでしょうか。

子供の教育費を効率良く貯めるに当たり、貯蓄で教育費のベースを作って積み立て投資による資産運用をおすすめします。

例えば、毎月3万円の投資信託を購入して積み立てていくと、次のように福利で貯蓄は増えていくのです。

投資信託以外にも、資産の運用益が非課税になるつみたてNISAやジュニアNISAといった金融商品もあります。

※つみたてNISAについてはこちらのページでも説明しました。

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銀行に貯金するよりも効率良く貯まっていくお金が増えていきますので、子供の教育費の捻出で悩んでいる方は資産運用を検討すべきです。

初心者は資産運用について何かとわからない部分が多くて不安になりますので、お金のプロフェッショナルのファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみましょう。

「教育資金が用意できていない」「教育費はどう貯めれば良いの？」といった疑問をFPに相談し、ライフプランニングをしてみてください。

まとめ

子供の教育費がいくらくらいかかるのか、おわかり頂けましたか？

「幼稚園や保育園」「小学校」「中学校」「高校」「大学」と、子供が成長するにつれてかかる教育費は変わります。

教育費について過剰に重たく考える必要はないものの、支出を減らしたり資産を運用したりして家庭の収入の中でバランスをとる努力をしてみてください。

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FPコラムについては、以下も参考にしてください。